商品の本体価格は分かるけれど、送料が出てきた瞬間にどの勘定科目を使えばいいか分からなくなることありませんか。
送料の仕訳って、『発送費』にする時と『仕入』に混ぜちゃう時があって混乱します。
その悩み、受験生の誰もが通る道です！
でも『どっちの取引か』と『誰が払うか』の組み合わせで、全部キレイに整理できますよ。
簿記には、一見複雑に見えても、実はワンパターンなルールが隠されています。
諸掛り（しょがかり）の処理は、試験でも実務でも引っ掛け問題として非常によく狙われるポイントです。
この記事で、仕訳のパターンをスッキリと頭に叩き込みましょう！
- 諸掛りの基本的な意味
- 「当社負担」のときの仕入・売上の仕訳の違い
- 「先方負担」のときの正しい処理方法
結論：諸掛りは「仕入は合体」「売上は別個」
諸掛りの仕訳を迷わずに解くための、最重要の結論をお伝えします。
- 仕入時の送料は、本体価格に合体させる（仕入勘定に含める）
- 売上時の送料は、本体価格とは別個の費用（発送費など）にする
さらに、その送料を「誰が負担する契約か」によって、自分のお財布（費用）を痛めるのか、相手への請求（資産の増加や負債の減少）にするのかが決まります。
この大原則さえ押さえれば、諸掛りの問題はもう怖くありません。
諸掛りとは商売につきものの「おまけの費用」
そもそも諸掛り（しょがかり）とは、商品の売買に伴って発生する送料、保険料、梱包代、手数料などの諸経費のことです。
ビジネスでは、モノが動くときに必ず追加のコストがかかります。
ネット通販で買い物をするときに送料がかかるのと同じイメージです。
簿記では、これを以下の2つに分けて呼びます。
- 仕入諸掛り：商品を仕入れるときにかかる諸経費（引き取り費用など）
- 売上諸掛り：商品を売り上げるときにかかる諸経費（発送費など）
この「おまけの費用」をどう帳簿につけるかで、会社の利益の計算が大きく変わってきます。
仕入諸掛りの仕訳（当社負担）
まずは、送料を「自分の会社が負担する」という契約のケースです。
商品を仕入れたときの送料を当社が負担する場合、その送料は「仕入」勘定の金額に含めて処理します。
なぜなら、その送料は「その商品を手に入れて、販売できる状態にするために不可欠な投資」と考えるからです。
簿記の世界には、次のような超重要ルールがあります。
【例題①】
商品1,500円を仕入れ、当社負担の送料100円とともに現金で支払った。
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 仕入 | 1,600円 | 現金 | 1,600円 |
「仕入 1,500」「発送費 100」と分けてはいけません。
1,600円で仕入れたものとして合体させます。
売上諸掛りの仕訳（当社負担）
一方で、商品を売り上げたときの送料を当社が負担する場合は、売上高に含めてはいけません。
「発送費（費用）」という独立した勘定科目で、別個に処理します。
売上時の送料は、商品を手に入れるための投資ではなく、「販売するためのサービス費用」だからです。
【例題②】
商品2,000円を売り上げ、代金は現金で受け取った。また、当社負担の送料50円を現金で支払った。
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 現金 | 2,000円 | 売上 | 2,000円 |
| 発送費 | 50円 | 現金 | 50円 |
先方負担の処理（仕入・売上別）
次に、送料を「取引相手（先方）が負担する」という契約なのに、当社の手元から一時的に現金を支払った（立て替えた）ケースです。
先方が負担するものなので、当社の費用（発送費など）にしてはいけないというのが最大のポイントです。
仕入諸掛り（先方負担・当社立替）の場合
仕入先が負担すべき送料を、当社が一時的に立て替えて支払った場合です。
あとで相手から返してもらう権利（資産）が発生したと考え、「立替金（資産）」を使うか、あとで相手に支払う義務である「買掛金（負債）」から差し引く処理を行います。
【例題③】
商品1,500円を仕入れ、代金は掛けとした。なお、先方負担の送料100円を現金で立て替え払いした。（買掛金から差し引くパターン）
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 仕入 | 1,5000円 | 買掛金 | 1,400円 |
| 現金 | 100円 |
本来1,500円の買掛金を負うはずですが、相手の代わりに100円支払ってあげたので、あとで払う義務（買掛金）を100円分と相殺したと考えれば、貸方の数字がスッキリ納得できるはずです。
売上諸掛り（先方負担）の場合
実務や最近の試験傾向において、得意先（先方）負担の売上諸掛りを当社が立て替えた場合、少し特殊な処理が一般的になっています。
昔のテキストにあるような「立替金」を単純に使う方法は、現在ではあまり出題されません。
相手に請求する総額を分かりやすくするため、売上高に送料分を含めて売掛金にするという処理を行います。
【例題④】
商品5,000円を売り上げ、代金は掛けとした。なお、先方負担の送料300円を現金で支払った。
この場合、仕訳は以下の2つをセットで行います。
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 売掛金 | 5,300円 | 売上 | 15,300円 |
| 発送費 | 300円 | 現金 | 300円 |
先方負担なのに『発送費』という当社の費用を使っているの？と疑問に思うかもしれません。
しかし、よく見てください。相手に請求する「売上（収益）」も300円アップして5,300円になっています。
収益（+300）と費用（+300）が同時に増えているため、最終的な会社の利益への影響はプラスマイナスゼロ（相殺）になります。
これが現代の標準的なルールです。
試験対策：証ひょう（書類）の読み取りと返品の罠
実際の試験や実務では、文章ではなく「請求書」や「納品書」といった証ひょう（証拠書類）をもとに仕訳を判断する問題が出題されます。
特に重要なのは、次の2点です。
- 小計（本体価格）を正しく見抜けるか
- 送料・諸掛りの扱いを「負担区分」で判断できるか
小計と諸掛りの見分け方
証ひょうの中では、次のように情報が分かれています。
- 小計（本体価格） → 商品そのものの金額
- 送料・諸掛り → 追加で発生する付随費用
ここで重要なのは、金額そのものではなく「誰が負担するか」です。
問題文に書かれている
- 当社負担なのか
- 先方負担なのか
によって、処理はまったく変わります。
つまり「金額」ではなく「条件」で判断するのがポイントです。
諸掛りを含んだ仕入を「返品」するとき
ここが試験で最も引っかかりやすいポイントです。
たとえば次のようなケースを考えます。
【例題】
商品1,500円を仕入れ、当社負担の送料100円を含めて支払った。その後、この商品をすべて返品することになった。
〈仕入時の処理〉
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 仕入 | 1,600円 | 現金 | 1,600円 |
返品仕訳は「元に戻す処理」ですが、すべてが戻るわけではありません。
ポイントは、返品しても「すでに発生した送料」は戻らないということです。
〈返品時の処理〉
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 現金 | 1,500円 | 仕入 | 1,500円 |
返品で戻すのは商品本体部分（1,500円）だけ です。
なぜ送料100円を戻さないのかという理由はシンプルです。
- 送料は「商品を運ぶためにすでに発生したコスト」
- 返品しても運送会社から返金されない
- つまり「サービス消費済みの費用」
したがって、仕入から切り離して考えるのが正解です。
よくある間違い：返品時に送料までまとめて戻してしまうケース
この単元で特に多いミスが、「返品のときの処理をすべてひとまとめにしてしまう」パターンです。
たとえば、仕入時に送料を含めて1,600円で処理していた場合、返品の際にそのまま1,600円すべてを取り消してしまうケースがあります。
また、送料までも仕入と同じように扱い、まとめて仕訳を戻してしまう間違いもよく見られます。
しかし、この処理は正しくありません。
理由はシンプルで、送料はすでに「別の経済活動」として完結しているためです。
仕入と送料は、そもそも性質が異なります。
- 商品：購入・返品の対象となるモノそのもの
- 送料：運送サービスの対価として発生した費用
つまり、商品は後から返品できても、送料というサービス費用はすでに消費されており、戻ってくることはありません。
返品処理を行う際は、次のように切り分けて考える必要があります。
- 商品部分 → 返品対象として取り消す
- 送料部分 → すでに消費済みの費用としてそのまま残す
この分離思考を徹底できるかどうかが、得点差を生むポイントになります。
FAQ
- Q「諸掛り」と「付随費用」は何が違うの？
- A
言葉のニュアンスが少し違うだけで、意味は同じです。
一般的に、テキストや試験問題では、商品の売買に伴うコストを「諸掛り」、建物や備品などの固定資産を購入したときのコスト（手数料や据付費など）を「付随費用」と呼び分けることが多いです。
- Q仕入諸掛りなのに「発送費」勘定を使ってしまったら間違い？
- A
はい、完全に間違いです。
仕入諸掛りは必ず「仕入」勘定の金額に合体させてください。
「その商品を手に入れるために、最終的にいくらかかったのか（総額）」を正しく把握することが簿記の目的だからです。
- Q問題文に「諸掛り」の負担区分が書いていないときは？
- A
基本的には必ず問題文に「当社負担」か「先方負担（あるいは〇〇店負担）」と書かれています。
もし万が一書いていない場合は、「仕入諸掛りは当社負担」「売上諸掛りは先方負担」という商習慣（貿易の条件などを除く一般的なルール）を前提にしているケースがあります。
問題文の隅々までよく読む癖をつけましょう。
まとめ：商品と送料を分けて考えることがすべての基本
諸掛りのルールは一見複雑に見えますが、「商品と送料を分けて考える」という原則を理解できると、判断は思ったよりシンプルになります。
本をしっかりマスターすれば、商品売買に関する仕訳で迷うことは大きく減り、得点を安定して積み上げられるようになります。
あとは知識を積み重ねるだけです。
自信を持って、次の発展的なテーマである「約束手形」や「電子記録債権」へと進んでいきましょう！
- 仕入の送料（当社負担）は「仕入」の金額に合体させる
- 売上の送料（当社負担）は「発送費」として別個に処理する
- 先方負担の送料は、最終的に自分の会社の費用（損）にしない工夫をする
ここまで読んでいただきありがとうございます。
簿記は、一度で完璧に理解しようとすると挫折しやすい学習です。
少しずつ知識を積み重ねながら、簿記全体の流れを理解していきましょう。
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